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社員研修プログラムの作り方、作成する際の4つのポイントを解説

新卒学生を採用している多くの企業では新人研修プログラムが実施され、その後も社員や部署ごとに研修が行われます。各研修では、会社のコンプライアンスをはじめ、さまざまな教育が行われますが、研修は行うことが目的ではなく、いかに研修を受講した社員に内容を理解してもらい、実行する力に変えてもらうといった効果が重要です。

そのためには、各研修プログラムがどのような用途・目的に沿って実施するのかを明確にすることが大切なポイントとなります。この記事では、研修プログラムを計画し作成する際に、研修担当者が留意すべきポイントについて解説します。

目次[非表示]

  1. 1.社員研修計画の立て方
    1. 1.1.具体的な研修プログラムを立てる前に社員教育の方針を明確にする
  2. 2.社員研修プログラムを作成するときの4つのポイント
    1. 2.1.1.研修のゴールを設定する
    2. 2.2.2.最適な受講形式を考える
    3. 2.3.3.人材育成・社員教育の方針から考える
      1. 2.3.1.4.運用ルールの策定
  3. 3.社員研修の内容と具体的なプログラム・コンテンツ例
    1. 3.1.新入社員の研修プログラム例
      1. 3.1.1.導入研修
      2. 3.1.2.現場研修
      3. 3.1.3.入社半年後研修
    2. 3.2.中堅社員の研修プログラム例
  4. 4.社内研修におすすめのツール

社員研修計画の立て方

研修は、新人研修をはじめ、各レイヤーや部署ごとにさまざまな研修があります。人事または研修担当者は、こうした全社の研修計画を作成する際に、はじめに「誰に対して」「どのような研修」を「いつ行うか」を整理します。次にそれぞれの研修について「どの程度の予算を投入できるか」を調整し、個々の研修に対する具体的な研修プログラムを検討することで、全体としてバランスのとれた研修計画を立てることができます。

具体的な研修プログラムを立てる前に社員教育の方針を明確にする

個々の研修プログラムを新しく立てる前に、以下の二つの要件を明確にすることが大切です。

・企業として求める人物像を明確にする
・人材育成課題を明確にする

会社はどの方向に向かっていて、それを実現するためには、どのような人材が必要なのか。また、現在何が足りないのかといった現状を把握してから研修プログラムを作成することで、会社の方向性や方針に合った研修プログラムを作成することができます。

社員研修プログラムを作成するときの4つのポイント

研修の大まかな方向性や方針が決まったら、個々の研修プログラムの作成を行います。プログラムを作成する際には、以下の4つのポイントを検討し決めていくと、スムーズに効果的な研修プログラムを作成することができるようになります。

1.研修のゴールを設定する
2.最適な受講形式を考える
3.人材育成・社員教育の方針から考える
4.運用ルールの策定

それぞれ詳しくみてきましょう。

1.研修のゴールを設定する

研修終了時における受講者の達成度や理解度について目標を定めることで、研修時間が長いものでも最後まで関係者全員のモチベーションが維持でき、有意義な研修を行うことが可能となります。

2.最適な受講形式を考える

受講者の人数や受講するための移動、さらには会議室の確保など、研修を行うにはさまざまな課題があります。その課題を克服するために、最適な受講形式(オンラインなのか/オフラインなのか、eラーニングを活用すべきか、座学なのか/双方向型なのかなど)を考え、決定する必要があります。

3.人材育成・社員教育の方針から考える

先に記載した「社員教育の方針」に沿った研修内容となっているか、「人材育成課題」が克服できる内容となっているかを確認します。

4.運用ルールの策定

最後のポイントは、運用ルールを定めることです。研修の受講は、担当している業務を中断して受講する場合が多くなり、また費用も発生するため、受講者本人の一存での参加では周りに迷惑が掛かってしまいます。したがって、受講を希望する際の上司の承認、または部門ごとの受講人数の調整・業務と研修内容の関係性など、全社に共通した一定のルールを定めておくことが重要になります。

社員研修の内容と具体的なプログラム・コンテンツ例

では、社員研修の具体的なプログラム例をみていきましょう。ここでは、新人社員と中堅社員向けの研修に分けてご紹介していきます。

新入社員の研修プログラム例

導入研修

社会人として最低限必要な知識を、入社直後の3~5日間程度の期間で実施します。研修方法は集合研修を中心として行い、必要に応じてビデオなどを利用します。



研修内容
受講形式
1日目
入社式
集合

部門長による各部門の紹介

本社内は集合、支店はオンライン
就業規則など会社ルールの説明
集合
2日目
人事制度など会社ルールの説明
ビデオなど録画配信
3日目

電話応対・来客対応・その他マナー研修
ビデオなど録画配信
基本的なPCスキル
ビデオなど録画配信

現場研修

導入研修終了後、配属先ごとに数日間研修を行い、インストラクター制度等を利用して先輩社員と同行し業務を学んでいきます。

4日目~  営業職(商品知識、商談技術、利益、コストマインド、目標設定)
    事務職(総務業務基礎、秘書業務基礎、社外対応、・社内管理)

入社半年後研修

入社して半年経ち、営業活動などひとりで行動する社員も出てくるタイミングで、以下の研修を行います。

・配属先の業務内容を新入社員同士で説明
・コンプライアンス研修(ビデオなど録画配信)
・目標管理制度の利用方法 等

中堅社員の研修プログラム例

中堅社員には、管理職の補佐として、さらには管理職の候補として、多くの役割が求められます。自らの業務のほか後輩社員への指導、時には数値に対する責任を持ち、管理職としての役割を担う場合もあるでしょう。このように中堅社員に求められるスキルは幅広くなってくるため、通常の業務で身につけるだけでなく、以下の研修を通じてスキル向上を図る必要があります。

・コミュニケーション研修
・プロジェクト管理研修
・コーチング研修
・各種ハラスメント研修(ビデオなど録画配信)

これらの研修は、参加人数も限られ、また受講者が多忙である場合が多いため、ビデオ配信によるオンライン研修を導入している企業が増えています。

オンライン研修については、こちらの記事も参考にしてください。

>オンライン研修のメリット・デメリット、効果的な導入方法を徹底解説!

社内研修におすすめのツール

同期入社でも受けるべき研修は、担当している業務やポジションによって異なります。そのため、人事や研修担当者はさまざまな研修に向けてスケジュールを調整したり、資料を作成したりする必要があります。そこでおすすめしたいのが、オンラインでの教育や研修をサポートするツールの活用です。

playse.ラーニング」は、3,000を超える豊富なレッスンが月額19,800円〜の低コストで見放題のeラーニングシステムです。スマートフォンやパソコンからいつでもどこでも学習でき、テスト・アンケート機能で、理解度をチェックすることもできます。

また、搭載コンテンツと自社教材を自由に組み合わせて、それぞれの目的に沿ったさまざまな研修をオンラインで実施することができます。

研修はそれぞれの目的に沿って、対面での集合研修のほうがよい場合や、ビデオ配信などで社員のスケジュールに合わせて受講してもらうオンライン研修のほうが効率よく実施できる場合があります。両方のメリットをうまく組み合わせて行うことで、より効果的な研修を実施できるようになるので、ツールを上手に活用した研修計画を立てることをおすすめします。

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